研修費の削減方法、削減例について

研修制度は、会社の発展には不可欠の費用であり、研修回数の減少は結果として会社にとってはマイナスになりかないので、研修の受講機会は確保すべきです。
 ただし、研修の実施方法を見直すことで研修費の節減は可能になります。

1 e-ラーニンングの利用
 e-ラーニングとは、パソコン・インターネットによる通信教育のことです。 一般的な通信教育との違いは、その場で理解度テストを受けることができ、その結果が分かる点です。 学習する者は、その場で自分の理解度や弱点を把握できるため、学習成果を上げやすいといえます。外部の講習会参加と比較した場合、費用も安く済むケースが多いようです。

2 研修参加者を社内講師にする
 研修参加者のやる気を高めるために、研修参加後に社内で同じ内容の研修会を開催し、講師はその研修参加者が行ないます。 自分が後から講師役をやるためには、真剣に研修を受けなければなりませんし、参加後の内部研修会で多くの社員に理解させる機会を作ることができます。もちろん、内部研修であるために費用はかかりません。

3 希望者優先で研修に参加させる
 会社側が、あらかじめ研修参加者の選考基準を決めている場合が多いようです。しかし、研修に参加させたい社員が、必ずしも研修に熱心に受けるとは限りません。
 会社側が研修参加者を決めるのではなく、入社年次や資格に関わりなく、希望者を優先すると、やる気のある社員に新たな知識を身に付けさせることができるため、会社としてのメリットは大きくなります。

4 授業料の一部を参加者負担にさせる
 外部研修への参加は希望者のみとし、参加者に受講料の一部を負担させます。
 全額会社負担であれば、講義への集中度は低くなるケースも考えられますが、一部でも自己負担にすると、自己負担した分を取り返そうという意識になり、研修に対する集中度は高まることが期待できます。